イギリス憲法の秘密

2018/01/19


未来への投資

知人から

「イギリスには憲法がないって聞いたけど本当か?」

という質問を受けました。

えっ、そんなことはないだろうと調べてみたら、「日本国憲法」のように文章で明記された憲法(いわゆる成文法)はたしかにありません。

イギリスの憲法というのは、13世紀に制定されたマグナ・カルタをはじめ、裁判所の判例、議会の決定、その他幾つかの法律の集合体から構成されているみたいです。普通は「憲法」が一番上にあって、各法律はそれに基づいて作られるべきものだと思うんですが、なんか奇妙です。

つまり、イギリスでは議会が承認した法律によって憲法的な重要事項をいつでも変更することが可能ということです(変更といっても憲法が成文化されていないので、どうやって周知するのか分かりませんが)

しかしいくら考えても、民主国家の代表的存在のひとつであるイギリスの憲法が成文化されていないというのは奇妙です。
いろいろ調べていくうちに、面白い解釈を発見しました。

それは、イギリス。いや世界中がロンドンにある金融街「シティ」に支配されているという説です。

実際に「シティ」は独自の警察組織を持ち、イギリス国王でさえ自由に出入りできません。またシティの様々な機密事項(例えばシティ内にあるイングランド銀行の資産状況など)をイギリスが国家として調査したり指導することはできないそうです。そういう意味ではシティはひとつの独立した国家ともいえます。

そして、ここからが重要ですが、イギリスをはじめ多数の国家は「シティ」に借金をしていて、「シティ」に実質支配されているいうのです。またアメリカはロックフェラー家が米国を影で支配しているという俗説がありますが、そのロックフェラーでさえも、シティに株式を多数持たれ支配関係にあるといいます。

これらのことが本当のことだとすると、世界の影の支配者は「シティ」ということになります。
そして「シティ」にはロスチャイルド家の流れをくむ12人の理事がいて、その中から毎年市長が選ばれます。

つまり、イギリスそして世界の政治経済は、「シティ」の12人の理事が密室の中で基本方針を決定しているというわけです。

それであればイギリスに成文憲法がないのが理解できます。
世界を統治する基本方針は「シティ」が決める。
その「シティ」が所在するイギリスという国家に成文化された憲法があっては何かと都合が悪いのでしょう。

今まで書いたことはもちろん確証のない俗説であり、陰謀説、反ユダヤ主義などと言われる類の話ですが、しかしこういった俗説が公式に否定されたことが無いのも事実です。むしろこれらの俗説は現実に世界で起きていることを合理的に説明できる場合も多いのです。

あなたはどう思いますか?